ディスカウントキャッシュフロー法は、企業の価値評価においてM&Aで広く使われる手法です。
しかし、その計算プロセスが複雑で時間がかかるため、難易度を感じる方も多いでしょう。
そこで本記事では、ディスカウントキャッシュフロー法の基本から具体的な計算方法までをわかりやすく解説します。
M&Aでディスカウントキャッシュフロー法の導入を検討している経営者の皆様は、ぜひ参考にしてください。
ディスカウントキャッシュフロー法で企業価値を計算するとは？
まず、ディスカウントキャッシュフロー法とは何か、その利点と欠点について説明します。
M&Aで活用される企業価値評価の一手法
ディスカウントキャッシュフロー法は、事業や企業の価値を評価するアプローチです。
特にM&Aの場面で企業価値を計算する際に使われます。
英語では「Discounted Cash Flow Method」と表記され、その頭文字を取って「DCF法」と呼ばれることもあります。
DCF法は未来のキャッシュフローから現在の価値を計算する手法
ディスカウントキャッシュフロー法では、「その企業が将来的にどれだけのキャッシュを生み出すか」を見積もり、その上で未来の不確実性やリスクを考慮して現在の価値を算出します。
具体的には、事業計画を基に将来のフリーキャッシュフロー（将来得られるであろう現金収支）を計算し、それを割引率で調整して企業の現在価値を導き出します。
詳細は後ほど説明しますので、ぜひご覧ください。
現在価値とは何か？
ここで言う「現在価値」とは、将来受け取る金額を現在の価値に換算したものです。
例えば、今すぐ1,000万円を受け取るのと、10年後に受け取るのでは、どちらが有利でしょうか。
多くの人は、今すぐ1,000万円を手に入れることを選ぶでしょう。
なぜなら、10年後の自分がそのお金を自由に使えるかは不確定であり、物価や経済状況の変化でその価値が下がっている可能性があるからです。
この考え方から、将来の1,000万円よりも現在の1,000万円の方が価値が高いとされています。
これは「貨幣の時間価値」という概念に基づいており、時間の経過によってお金の価値は変動するという考え方です。
このため、将来受け取る金額を現在の価値に換算する計算が必要となるのです。
DCF法の利点
ディスカウントキャッシュフロー法の利点は、その企業の将来性を評価に反映できる点です。
現在は赤字でも、将来的に有望な事業に取り組んでいたり、一時的な設備投資で資金調達が必要であったりする場合、将来のキャッシュフローは安定すると予測できます。
この手法では、そのような将来の見通しを考慮して企業価値を評価できるため、買い手企業はより現実的な価値を把握できます。
DCF法の欠点
一方で、ディスカウントキャッシュフロー法の欠点は、正確な評価が難しい点です。
企業価値を算出する際、事業計画に基づいて将来のフリーキャッシュフローを計算しますが、その計画には経営者の楽観的な予測が含まれることもあります。
そのため、計画通りに事業が進まなかった場合、計算された価値と実際の企業価値に差異が生じる可能性があります。
ディスカウントキャッシュフロー法の具体的な計算手順
ここからは、ディスカウントキャッシュフロー法の計算方法を具体的な例題を用いて解説します。
最初に求めるべき3つの要素
ディスカウントキャッシュフロー法を適用する際には、「将来フリーキャッシュフロー」「割引率」「ターミナルバリュー」の3つを最初に計算します。
将来フリーキャッシュフロー
これを計算するには、企業の事業計画に基づいて予想損益計算書と予想貸借対照表を作成する必要があります。
その上で、事業活動から生み出される純粋なキャッシュフローである「フリーキャッシュフロー（FCF）」を以下の式で求めます。
- 営業利益 ×（1－税率）＋ 減価償却費 ± 正味運転資本増減額 － 設備投資額
今回は目安として、将来5年間のフリーキャッシュフローを以下のように設定します。
- 1年目：100
- 2年目：70
- 3年目：130
- 4年目：90
- 5年目：150
割引率
割引率は、将来のキャッシュフローを現在価値に換算するためのレートです。
一般的には、加重平均資本コスト（WACC）を用いて計算します。
- 負債総額 ÷（負債総額+株式の時価総額）×（1－実効税率）× 負債コスト + 時価総額 ÷（時価総額+有利子負債）× 株主資本コスト
ここでは簡略化のため、割引率を「0.1」と仮定します。
ターミナルバリュー
最後にターミナルバリューを計算します。
これは、事業計画期間以降の将来キャッシュフローをまとめて評価したもので、通常は6年目以降の価値を指します。
ターミナルバリューは以下の式で求められます。
- 最終年度の将来フリーキャッシュフロー ÷ 割引率
例題では最終年度のフリーキャッシュフローが150なので、「150 ÷ 0.1 ＝ 1500」となります。
DCF法による企業価値の計算式
これまでに求めた「将来フリーキャッシュフロー」「割引率」「ターミナルバリュー」を使って、以下の式で企業価値を算出します。
- 将来フリーキャッシュフロー ÷（1 + 割引率）^ 年数
※「^」は累乗を示します（例：2^3は2の3乗）
例題の数値を当てはめると以下のようになります。
5年目には、ターミナルバリューも加えて計算します。
- 1年目：100 ÷（1 + 0.1）^1 ＝90.9
- 2年目：70 ÷（1 + 0.1）^2 ＝ 57.8
- 3年目：130 ÷（1 + 0.1）^3 ＝ 97.6
- 4年目：90 ÷（1 + 0.1）^4 ＝ 61.4
- 5年目：（150 + 1500） ÷（1 + 0.1）^5 ＝ 1024.5
これらを合計すると、「90.9 + 57.8 + 97.6 + 61.4 + 1024.5 ＝ 1332.2」となり、企業の現在価値は「1332.2」と算出されます。
見ての通り、年数が進むごとに割引率の影響で現在価値は減少しています。
これは、将来の不確実性が高まることを反映しています。
まとめ
M&Aで企業を買収する際、ディスカウントキャッシュフロー法を用いて企業価値を評価することは一般的です。
この方法は、企業の将来性を評価に組み込める一方で、その結果はあくまで参考値であり、絶対的なものではありません。
しかし、将来を見据えた企業価値の評価は、買い手企業が買収の判断を下す上で重要な指標となります。
ディスカウントキャッシュフロー法への理解を深め、適切に活用することで、後悔のない意思決定ができる体制を整えましょう。
